肺炎死亡率の2026年最新データ｜2025年確定数と2024年比較、年齢・男女差を徹底解説

2026年10月現在、日本の肺炎死亡数はどのように推移しているのか。厚生労働省が公表した最新の「2025年人口動態統計（確定数）」によると、2025年に肺炎で亡くなった人は8万4,021人だった。2024年の8万176人と比較すると3,845人増加している。一方、日本全体の死亡数は前年より減少しており、肺炎による死亡の動きは全死亡数の推移とは異なる。

肺炎死亡率は年齢や男女によって大きく異なり、統計上の「肺炎」と「誤嚥性肺炎」も別の死因として集計される。さらに、2025年の死亡数はすでに確定しているものの、死因別の人口10万人対死亡率は2026年11月の公表予定である。そこで、2025年6月に公表された概数の死亡率と、9月30日に公表された確定数を区別しながら、2024年との比較、高齢者のリスク、予防策まで整理する。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 2025年の死亡数：肺炎による死亡は8万4,021人。2024年の8万176人から約4.8％増加した。
• 人口10万人対死亡率：2025年概数では肺炎70.4、誤嚥性肺炎53.9。2025年確定数に基づく死因別死亡率は11月公表予定。
• 年齢・予防：肺炎死亡率は高齢になるほど上昇。2026年4月から高齢者の定期接種ワクチンはPCV20に変更された。

【2026年最新】2025年の肺炎死亡数は8万4,021人！2024年との比較

2026年10月30日時点で確認できる最新の年間確定値は、厚生労働省が2026年9月30日に公表した「令和7（2025）年人口動態統計（確定数）の概況」である。

2025年の肺炎死亡数は8万4,021人。前年の8万176人と比べて3,845人増え、増加率は約4.8％となった。

注目すべきなのは、日本全体の死亡数が減少した一方で、肺炎による死亡数は増加したことだ。

• 2025年の全死亡数：158万9,533人
• 2024年の全死亡数：160万5,378人
• 全死亡数の前年差：1万5,845人減少
• 2025年の肺炎死亡数：8万4,021人
• 2024年の肺炎死亡数：8万176人
• 肺炎死亡数の前年差：3,845人増加

全体の死亡数が約1％減少したにもかかわらず、肺炎死亡数が約4.8％増加したという対照的な動きが見られる。高齢者人口の規模や年齢構成、基礎疾患を持つ人の割合など、複数の要素を考慮する必要がある。

2025年概数と確定数はどう違う？

ここで注意したいのが、2025年の概数と確定数の違いだ。

厚生労働省は2026年6月3日に2025年の人口動態統計月報年計（概数）を発表し、肺炎死亡数を8万4,013人と公表した。その後、9月30日に確定数が発表され、8万4,021人に修正された。

したがって、2026年10月時点の記事で2025年の死亡数を紹介する場合は、確定数の8万4,021人を使用するのが適切だ。

一方、人口10万人対死亡率については、確定数の公表時点で死因別の詳細な数値がまだ公開されていない。厚生労働省は、人口を分母とする詳細な諸率を2026年11月に公表する予定としている。

このため、現時点で利用できる2025年の死因別死亡率は、6月公表の概数に基づく数値となる。

【死亡率の比較表】人口10万人対では2025年の肺炎死亡率が70.4

肺炎死亡率を正しく理解するには、死亡数と死亡率を分けて確認する必要がある。

厚生労働省の2025年概数と2024年確定数を比較すると、肺炎の人口10万人対死亡率は2025年に70.4となった。2024年の66.6から3.8ポイント上昇している。

肺炎・誤嚥性肺炎の死亡数と死亡率

注：2025年の死亡数は9月30日公表の確定数、2025年の死亡率と死因順位は6月3日公表の概数に基づく。2024年は確定数。2025年の概数段階における肺炎死亡数は8万4,013人であり、確定数では8万4,021人に修正された。確定数に基づく2025年の死因別死亡率は2026年11月公表予定。

人口10万人対死亡率とは？

人口10万人対死亡率とは、ある年に特定の死因で亡くなった人の数を、その年の人口10万人当たりに換算した指標だ。

計算式は次のとおり。

死因別死亡率＝年間の死因別死亡数÷10月1日現在の日本人人口×10万

例えば、人口10万人対死亡率が70.4なら、人口10万人当たり約70人が、その年に肺炎で亡くなったことを意味する。

これは肺炎にかかった患者のうち何％が死亡するかを示す数字ではない。

肺炎の死亡率と致死率は別の指標

検索時に混同されやすいのが「死亡率」と「致死率（致命率）」である。

死亡率は、人口全体に対する死亡の頻度を示す。対して致死率は、特定の病気にかかった患者のうち、一定期間内に亡くなった人の割合を表す。

• 死亡率：人口10万人のうち、肺炎で何人亡くなったか。
• 致死率：肺炎患者のうち、何％が亡くなったか。

例えば、肺炎死亡率70.4という数字を見て「肺炎患者の70.4％が亡くなる」と解釈するのは誤りだ。

また、死亡率には年齢構成の影響がある。高齢者の割合が大きい社会では、年齢別の死亡リスクが同じでも、人口全体で計算した粗死亡率が高くなりやすい。異なる年代や地域を公平に比較する場合には、年齢構成をそろえた年齢調整死亡率も確認する必要がある。

【年齢別】肺炎死亡率は高齢になるほど上昇！80代・90代の実態

肺炎死亡率を理解するうえで、最も重要な要素の一つが年齢だ。

国立社会保障・人口問題研究所が2026年2月に公表した「人口統計資料集2026」には、厚生労働省の2024年人口動態統計を基にした年齢別の死因順位と死亡率が掲載されている。

同資料によると、肺炎による人口10万人対死亡率は70代から上昇し、90代では極めて高い水準となっている。

2024年の年齢別・肺炎死亡率

• 70～74歳：49.4
• 75～79歳：97.4
• 80～84歳：229.0
• 85～89歳：504.1
• 90～94歳：935.1
• 95～99歳：1,533.6
• 100歳以上：2,195.4

70～74歳では人口10万人当たり49.4人だった肺炎死亡率が、90～94歳では935.1人まで上昇する。約19倍の差だ。

100歳以上では2,195.4に達しており、年齢による死亡率の違いが非常に大きいことが分かる。

高齢者が肺炎で重症化しやすい理由

高齢者の肺炎リスクが高くなる背景には、加齢による身体機能の変化がある。

特に関係するのが、免疫機能、嚥下機能、咳反射、呼吸機能の低下だ。

通常、気道に異物が入ると咳によって排出しようとする。しかし、加齢や神経疾患などによって咳反射が弱くなると、唾液や食べ物などが気道に入りやすくなる。

さらに、心臓病、慢性呼吸器疾患、糖尿病、腎臓病、免疫機能の低下などを抱えている場合、感染後に身体への負担が大きくなり、重症化する可能性がある。

高齢者では発熱や激しい咳が目立たない場合もある。食欲低下、元気がない、意識がぼんやりする、歩行能力が急に落ちるといった変化も、体調悪化のサインとして注意したい。

肺炎は高齢者だけの病気ではない

肺炎は若い世代にも発症する。細菌やウイルスなどによる感染症であり、年齢にかかわらず発症する可能性がある。

ただし、死亡率という観点では、高齢者ほど身体の予備能力が低く、複数の疾患を併せ持つケースも増えるため、同じ感染症でも結果に差が出やすい。

そのため、若年層と高齢者の死亡数だけを比較するのではなく、それぞれの人口を分母にした年齢別死亡率で確認することが大切だ。

【男女別】肺炎死亡率は男性が高い？2025年の男女差を検証

肺炎死亡率には男女差も見られる。

2025年の人口動態統計月報年計（概数）によると、肺炎による死亡率は男性が人口10万人対84.0、女性が57.5だった。

男性の死亡率は女性の約1.46倍となる。

2025年の男女別死亡数

2025年の確定数では、肺炎による死亡者は男性4万8,733人、女性3万5,288人だった。

死亡率については、2025年概数と2024年確定数を比較すると、男性79.6から84.0、女性54.4から57.5へ上昇している。

男女ともに肺炎死亡率が高くなっている点は共通しているが、男性のほうが高い水準で推移している。

男性の死亡率が高くなる背景

男女差の背景には、喫煙歴、慢性閉塞性肺疾患（COPD）などの呼吸器疾患、生活習慣、基礎疾患の分布といった複数の要因が関係している可能性がある。

ただし、人口動態統計の男女別死亡率だけでは、男女差の原因を特定できない。喫煙や基礎疾患がどの程度影響しているかを評価するには、年齢構成や健康状態を調整した追加の分析が必要だ。

また、男性の死亡数が多いからといって、女性の肺炎リスクが低いと考えるのも適切ではない。女性も高齢になるほど肺炎死亡率が上昇するため、性別にかかわらず予防と早期発見が欠かせない。

【誤嚥性肺炎との違い】死亡数6万4,396人！高齢者に多い理由

肺炎死亡率を調べる際に見落とせないのが、誤嚥性肺炎の存在だ。

厚生労働省の2025年人口動態統計確定数では、誤嚥性肺炎による死亡数は6万4,396人。2024年の6万3,667人から729人増加している。

2025年概数の人口10万人対死亡率は53.9で、2024年の52.9を上回った。

通常の肺炎と誤嚥性肺炎は何が違う？

一般的な肺炎は、細菌やウイルスなどの病原体が肺に感染し、肺の組織に炎症が起きる病気だ。

一方、誤嚥性肺炎は、食べ物や飲み物、唾液、胃の内容物などが誤って気道に入り、肺に炎症を引き起こす肺炎である。

日本呼吸器学会の「成人肺炎診療ガイドライン2024」では、誤嚥性肺炎を誤嚥のリスクがある人に発生する肺炎として整理している。

誤嚥のリスクとして挙げられている主な要因は次のとおりだ。

• 加齢による嚥下機能の低下
• 脳卒中などの脳血管障害
• 認知症やパーキンソン病などの神経疾患
• 意識障害や咳反射の低下
• 全身の衰弱や長期間の寝たきり
• 胃食道逆流などの消化管機能の問題
• 鎮静薬や睡眠薬など、嚥下・意識状態に影響する薬剤

誤嚥性肺炎の死亡数が多い理由

誤嚥性肺炎は、嚥下機能や咳反射が低下した高齢者に発生しやすい。

特に、寝たきりの人や認知症、脳血管障害などを抱える人では、食事中だけでなく、睡眠中にも唾液などを誤嚥する可能性がある。

日本呼吸器学会のガイドラインでは、国内の研究を基に、誤嚥性肺炎が加齢に伴って増加する傾向を説明している。90歳以上では、肺炎患者のうち誤嚥性肺炎と診断される割合が約9割に達したとする報告も紹介されている。

ただし、これは特定の研究対象における肺炎患者の割合であり、日本全国の90歳以上の人の9割が誤嚥性肺炎になるという意味ではない。

肺炎と誤嚥性肺炎を合算してよいのか

2025年の確定数では、通常の肺炎と誤嚥性肺炎を合わせると14万8,417人となる。2024年の合計14万3,843人と比べて4,574人増加した。

ただし、厚生労働省の死因順位では、この2つは別々の分類項目として扱われている。

そのため、通常の肺炎の死亡順位を紹介する場合に、誤嚥性肺炎の死亡数まで加算するのは適切ではない。両者を合わせた数値を示す場合は、あくまで独自の合計であることを明確にする必要がある。

【重症化リスクと予防】肺炎球菌ワクチンは2026年4月から変更

肺炎による死亡を減らすには、発症そのものを防ぐ対策と、発症した際に重症化を避ける対策の両方が必要になる。

肺炎が重症化しやすい人の特徴

特に注意したいのは、次のような条件に当てはまる人だ。

• 高齢者：免疫機能や呼吸機能が低下しやすい。
• 慢性呼吸器疾患のある人：COPDなどによって肺の機能が低下している。
• 心疾患・腎疾患のある人：感染による身体への負担が大きくなりやすい。
• 糖尿病のある人：感染症への抵抗力や全身状態に影響する場合がある。
• 免疫機能が低下している人：感染症が重症化するリスクに注意が必要。
• 嚥下機能が低下している人：誤嚥性肺炎を繰り返す可能性がある。

こうした人は、風邪のような症状であっても、呼吸状態や食事量、意識状態の変化に注意する必要がある。

2026年4月から肺炎球菌ワクチンがPCV20に変更

2026年の肺炎予防で大きな変更点となったのが、高齢者を対象とした肺炎球菌ワクチンの定期接種だ。

厚生労働省によると、2026年4月1日から、定期接種に使用するワクチンが従来の23価肺炎球菌莢膜ポリサッカライドワクチン（PPSV23）から、沈降20価肺炎球菌結合型ワクチン（PCV20）へ変更された。

2026年度の定期接種対象者は次のとおり。

• 65歳の人
• 60～64歳で一定の基礎疾患がある人（心臓・腎臓・呼吸器の機能に重い障害がある人、またはHIVによる免疫機能障害がある人）

接種は原則1回の筋肉内接種となる。対象となる基礎疾患の具体的な条件や接種方法については、自治体や医療機関で確認したい。

PCV20はどの程度の予防効果がある？

肺炎球菌には100種類以上の血清型がある。PCV20は、そのうち20種類の血清型を対象としたワクチンだ。

厚生労働省が紹介する研究結果では、PCV20が対象とする血清型は成人の侵襲性肺炎球菌感染症の原因の約5～6割を占める。また、侵襲性肺炎球菌感染症全体に対しては、約3～4割を予防する効果があるとされている。

ここで重要なのは、これらの数字が肺炎球菌による侵襲性感染症に関するものであり、あらゆる原因による肺炎全体を予防できる割合ではないという点だ。

肺炎には肺炎球菌以外の細菌やウイルスが関係するものもあり、誤嚥性肺炎もワクチンだけで防げるものではない。

日常生活でできる肺炎予防

ワクチン接種に加え、日常生活で取り組める対策もある。

• 口腔ケア：歯磨きや義歯の清掃を習慣化し、口腔内を清潔に保つ。
• 嚥下機能の確認：食事中のむせや飲み込みにくさがあれば、医療機関に相談する。
• 食事姿勢の改善：食事中は安定した姿勢を保ち、急いで食べない。
• 禁煙：喫煙による気道への負担を減らす。
• 感染対策：手洗い、換気、必要に応じたマスクの使用を心がける。
• 予防接種：肺炎球菌だけでなく、年齢や健康状態に応じてインフルエンザや新型コロナのワクチンも検討する。
• 健康管理：十分な栄養と水分、適度な身体活動を維持する。

呼吸が苦しい、意識がもうろうとする、唇が青紫色になるなどの症状がある場合は、重症化の可能性があるため、速やかに救急医療につなげる必要がある。

【肺炎死亡率】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：2025年の日本の肺炎死亡数は何人ですか？
A1：厚生労働省が2026年9月30日に公表した2025年人口動態統計の確定数では、8万4,021人です。2024年の8万176人と比べて3,845人増加しました。

Q2：2025年の肺炎死亡率は人口10万人当たり何人ですか？
A2：2025年6月公表の概数では70.4人です。2024年確定数の66.6人より3.8ポイント高くなっています。2025年確定数に基づく死因別の死亡率は、2026年11月に公表予定です。

Q3：肺炎死亡率は何歳から高くなりますか？
A3：2024年の年齢別統計では、70～74歳の49.4から、75～79歳の97.4、80～84歳の229.0へ上昇しています。特に85歳以降の上昇が大きく、90～94歳では935.1となっています。いずれも人口10万人対の数値です。

Q4：肺炎と誤嚥性肺炎の死亡数は合算できますか？
A4：独自に合算することはできますが、厚生労働省の公式な死因分類では別々に集計されています。2025年の確定数では、肺炎が8万4,021人、誤嚥性肺炎が6万4,396人です。公式の死因順位を確認するときは別々に扱います。

Q5：肺炎球菌ワクチンを接種すれば肺炎を完全に防げますか？
A5：完全には防げません。肺炎球菌ワクチンは対象となる血清型の肺炎球菌感染症を予防するもので、すべての細菌性・ウイルス性肺炎や誤嚥性肺炎を防ぐものではありません。2026年度の高齢者向け定期接種ではPCV20が使用されています。

まとめ：肺炎死亡率は年齢・男女差・統計の集計方法を見て判断する

2026年10月現在、最新の2025年人口動態統計確定数では、肺炎死亡数は8万4,021人となり、2024年の8万176人から増加した。誤嚥性肺炎も6万4,396人に達しており、両者を合わせると14万8,417人となる。

一方、人口10万人対死亡率は、2025年概数で肺炎70.4、誤嚥性肺炎53.9。確定数に基づく2025年の死因別死亡率は2026年11月の公表を待つ必要がある。

年齢別では、肺炎死亡率は70代から上昇し、90代以降で特に高くなる。男女別では男性の死亡率が女性を上回る。さらに、誤嚥性肺炎は嚥下機能や咳反射の低下と深く関係しており、通常の肺炎とは異なる予防上の課題を抱えている。

【プロの結論】

肺炎死亡率の数字を見るときに大切なのは、死亡数だけで危険性を判断しないことだ。

死亡数は社会全体でどれだけの人が亡くなったかを示し、人口10万人対死亡率は人口規模を考慮した指標となる。さらに、年齢調整死亡率を使えば、高齢化の影響をある程度取り除いた比較が可能になる。致死率は患者を分母とするため、これらとは別の意味を持つ。

特に高齢者や基礎疾患のある人については、肺炎球菌ワクチンの接種対象を確認するだけでなく、口腔ケア、嚥下機能の維持、感染症対策を組み合わせることが現実的な予防につながる。

2026年は高齢者の肺炎球菌ワクチンがPCV20に切り替わった節目でもある。今後公表される2025年確定数の死因別死亡率や年齢別統計を確認しながら、肺炎による死亡の実態を継続的に把握することが重要だ。

主な根拠資料： 厚生労働省「令和7（2025）年人口動態統計（確定数）の概況」「令和7（2025）年人口動態統計月報年計（概数）の概況」、国立社会保障・人口問題研究所「人口統計資料集2026」、日本呼吸器学会「成人肺炎診療ガイドライン2024」、厚生労働省「高齢者の肺炎球菌ワクチン」。 （出典: 肺炎 死亡 率（Yahoo!ニュース））